日本のメディアは「初耳です。びっくりしました」というようなイノセントな言い逃れは許されませんよ。あなた方みんな、情報の隠蔽とリスクの過少評価に加担していたんですから。..... 仏司法当局は東京五輪招致に際して国際陸連前会長ラミーヌ･ディアク父子が電通経由でJOCから票の買収資金を得ていた疑惑をずっと追及していました（内田樹） / 2020東京五輪では、読売、朝日、毎日、日経の4社が「一業種一社」の原則の例外として一括で「オフィシャルパートナー」になっている。この異様なメディア環境でマトモな五輪報道が可能なのか、強い疑念を抱いている。.....（小田嶋隆）

日本のメディアは「初耳です。びっくりしました」というようなイノセントな言い逃れは許されませんよ。あなた方みんな、情報の隠蔽とリスクの過少評価に加担していたんですから。

— 内田樹 (@levinassien) 2019年1月11日

Guardianなどの海外メディアはこの疑惑を継続的に報じていましたが、日本のメディアは無視し続けました。電通がらみの犯罪ですから報道出来なかったのでしょう。五輪憲章違反ですから憲章を厳密に適用すれば東京開催は取り消しです。いずれにせよJOCの責任は免れません。

— 内田樹 (@levinassien) 2019年1月11日

すでに何度も書いてきましたが、仏司法当局は東京五輪招致に際して国際陸連前会長ラミーヌ･ディアク父子が電通経由でJOCから票の買収資金を得ていた疑惑をずっと追及していました。 https://t.co/rTBSylwgLL

— 内田樹 (@levinassien) 2019年1月11日

➡招致委の、ロビイスト的役割が「電通」https://t.co/u0pbSHwUF8

— じじい通信 (@KakioKueba) 2019年1月11日

「電通経由でJOCから票の買収資金を得ていた」どうして報道ではこの肝心な部分が抜け落ちてしまうんでしょう。

— 極楽人生 (@5mk2KemmuS2aXGZ) 2019年1月11日

2020東京五輪では、読売、朝日、毎日、日経の4社が「一業種一社」の原則の例外として一括で「オフィシャルパートナー」になっている。この異様なメディア環境でマトモな五輪報道が可能なのか、強い疑念を抱いている。
「ゴーンの意趣返し」とか、本気なのか？　それとも本物のバカなのか？

— 小田嶋隆 (@tako_ashi) 2019年1月12日